から給電されるものであること。

（5）始動装置、充気又は充電装置及びエネルギー蓄積装置は、原動機の設置区域に備えられていること。これらの装置は、原動機の運転以外の用途に使用されるものではないこと。ただし、主又は補助の圧縮空気装置から、原動機の設置区域に設けられた逆止弁を介して、原動機用の空気タンクに給気することは差し支えない。

（6）自動始動が要求されていない場合には、手動のクラッキング、慣性始動、手動で充てんされる蓄圧器又は火薬カートリッジ等の手動始動として差し支えない。

（7）手動による原動機の始動が困難な場合には、始動装置は前（2)から（5)までの規定に適合するものであること。ただし、始動のための操作は人為的に行っても差し支えない。

（b）第2号イの有効な原動機とは、ディーゼル機関又はガスタービンをいう。

299．2

（a）各号に掲げる設備は、全て同時に作動するものとする。ただし、水密戸開閉装置（船舶区画規程第53条第1項の要件を満たしている場合に限る。）及びエレベーターについては、順次作動するものとして差し支えない。また、船舶安全法施行規則第60条の6の予備の無線設備を備える船舶にあっては、当該無線設備は、同時に給電される必要はない。

（b）舵角指示器は、第142条第1号に掲げる操舵機室に備える専門の動力源から給電することとした場合には除外して差し支えない。

（c）消火ポンプは、電気式の非常消火ポンプ又は主電源を設置した場所の火災により影響を受けない電気式のものに限る。

（d）「給電することができる」とは、配線工事等の措置が講じられていることをいう。

（e）非常電源が蓄電池で構成される場合には、無線設備の負荷については、次の算式により算定した値とすること。

C＝t｛0．5I（T）十V＋α｝

t：要求時間（要求される時間に応じ6時間（H）又は1時間（H））

C：負荷（A・・H）

I（T）：無線設備の送信に必要な電流消費量（A）

V：無線設備の受信に必要な電流消費量（A）

α：上記以外の追加の負荷（ジャイロコンパス、無線設備を操作する場所の照明装置、DC/ACインバーター等）

（f）第（31）号の「その他管海官庁が必要と認める設備」とは、第（18）号に規定するジャイロコンパスとは別にインマルサット直接印刷電信又はインマルサット無線電話を有効に作動させるためにジャイロコンパスを船舶に備えた場合には、当該ジャイロコンパスをいう。

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